NEW 坑道掘削時の変形挙動を模擬する模型実験-その2 （2026年7月）

坑道掘削に伴う緩み域の形成過程を評価するための基礎的検討として、中空円筒供試体を用いた模型実験を実施した。供試体断面に設置したひずみゲージにより、応力解放時のひずみ分布を計測した。低応力条件では変形挙動が弾性理論解と概ね一致した一方、高応力条件では内空近傍でひずみの非線形化が認められ、塑性化の進行が示唆された。一連の検討を通じ、掘削に伴う緩みの発生過程を評価するための基礎的な実験データを取得した。

NEW 坑道掘削時の変形挙動を模擬する模型実験-その1 （2026年7月）

掘削時の坑道周辺岩盤の変形挙動を実験的に把握するため、坑道掘削時の応力状態の変化を模擬可能な模型実験装置を開発した。中空円筒供試体に対して外圧を作用させた後、内圧のみを低下させ、掘削時の応力解放に類似した応力状態を再現した。実験時に計測した内空および外周部の変位は弾性理論と同様の変位傾向を示し、実験装置および計測手法により、掘削に伴う応力解放時の変形挙動を再現可能であることを確認した。

NEW 地層処分事業のサイト調査を支えるデータマネジメントシステムの詳細設計 （2026年6月）

地層処分事業のサイト調査で取得される膨大かつ多様なデータを長期的に管理するため、データマネジメントシステム「G3S」の詳細設計を実施した。データセットとデータフリーズを中核とした管理方式や、履歴管理、検索機能などを設計し、評価過程の再現性と説明責任を確保できる枠組みを構築した。これにより、長期運用性・拡張性を備えた情報基盤の実現に向けた具体的な見通しを得た。

NEW 放射性廃棄物の地層処分について （2026年6月）

国内外の地層処分事業の現況と、多重バリアシステムによる安全確保の基本的な考え方について概説する。また、地層処分システムを支える主要な技術である、適切な地質環境の選定とモデル化、処分場の設計と工学技術、処分場閉鎖前の安全評価、及び処分場閉鎖後長期の安全評価の概要を紹介する。

NEW 国内外の専門家が札幌市で地層処分技術の成熟度や課題について議論「地層処分技術を考えるシンポジウム2025」レポート （2026年6月）

2025年9月23日に札幌市で開催した「地層処分技術を考えるシンポジウム2025」の概要と開催結果を報告した。本シンポジウムでは、地層処分に関する国際動向や、地層処分の観点から見た日本の地質環境特性、地層処分技術の成熟度について、国内外の専門家による講演とパネルディスカッションを実施した。アンケートでは過半数の参加者から満足との評価を得た一方で、引き続き不安や疑問に応える技術情報発信が重要であることを確認した。

NEW Assessment of Safety for Biosphere at Geological Disposal Facilities: Extraction of Key Parameters for Geological Environmental Studies through Monte Carlo Simulation （2026年5月）

NUMOが構築した、仮想地域を対象とした生活圏評価モデルを使った感度解析の試行を実施した。モンテカルロシミュレーション、およびその結果の分析により、特定の地区で生活する代表的個人に対して、被ばく影響に寄与するパラメータを抽出し、被ばくプロセスとの関係の考察を可能とした。これにより、数百以上の入力パラメータから、ある被ばくグループに対して重要なパラメータの抽出を可能とする手法として本手法の有効性を示した。

NEW Communicating Technical Information in Japan's Geological Disposal Program - Lessons Learned from Dialogue Activities （2026年5月）

高レベル放射性廃棄物の地層処分事業では、技術的な安全性に加え、その考え方や不確実性を社会と共有する技術コミュニケーションが重要である。本発表では、北海道寿都町および神恵内村での対話活動や技術情報発信の取組みを紹介するとともに、運営実績や住民へのインタビューから得られた教訓と課題を整理した。その結果、初期段階でのルールの明確化や中立的なファシリテーション、多様な参加者の確保が重要であることを確認した。また、技術コミュニケーションにおいては、分かりやすさと正確性を両立し、前提条件や不確実性を含めて説明することの重要性を示した。

NEW Development of a Real-Time Fault Displacement Monitoring Technique (DORSA) for Investigating Hydro-Mechanical Fault Behavior （2026年5月）

地層処分のサイト選定調査では、処分場およびその周辺で確認される活動性が不明確な断層の挙動や、それに伴う地質環境への影響などを把握することが重要である。本研究では、米国立ローレンスバークレー研究所との共同研究により断層と交差するボーリング孔を利用した断層変位の連続計測装置を開発し、米国サンアンドレアス断層を対象に、2年以上にわたりモニタリングを継続している。これまでに、地震動による短期的な変動から季節的な変動まで、幅広い時間スケールの挙動を計測し、断層活動の理解に有用なデータの取得に成功している。

NEW Current Status of Borehole Investigation Technologies for Geological Disposal Part 2: Hydrogeological / Geochemical Investigation （2026年5月）

NUMOと電力中央研究所は、既存の地質環境調査・評価技術の有効性、妥当性、課題の確認などを目的として、ボーリング孔を用いた地質環境調査・評価技術の実証試験を実施した。その結果、透水性が高い堆積岩や破砕質で脆弱な堆積岩での異なる泥水環境下においても、既存の水理特性・地下水の地球化学特性に関する調査・評価技術が有効であることを確認した。

NEW Current Status of Borehole Investigation Technologies for Geological Disposal Part 1: Geology/Geological Structure and Rock Stress （2026年5月）

NUMOと電力中央研究所は、既存の地質環境調査・評価技術の有効性、妥当性、課題の確認などを目的として、ボーリング孔を用いた地質環境調査・評価技術の実証試験を実施した。
その結果、既存のボーリング調査・評価技術により地層処分事業における地質・地質構造と岩盤応力に関するデータを取得できることを確認した。特に孔内水圧破砕試験については大孔径のボーリング孔においても現状の試験方法が適応可能である見通しを得た。

NEW ITM-TOPAZ-2：超長期の自然現象の確率論的評価手法の高度化 （2026年5月）

(1)空間スケールの設定、(2)自然現象の発生シナリオの設定、(3)自然現象の影響の発生確率の算出、(4)安全評価に向けた情報整理、からなる“ITM-TOPAZ-2手法”の枠組みを提示し、火山・断層活動について、 (2)における影響伝播シナリオ設定、(3)におけるBNモデル構築について、その考え方や適用方法の理解を深めるための検討を行った。今後は、専門家の協力を得ながら日本列島背弧側を対象としたケーススタディを実施し適用性の確認及び改善を図る。